米国高配当ETF　「SPYD・HDV・VYM」の最新パフォーマンス

先日投稿した記事でご紹介した高配当ETFについて、１２月の配当金が支払われました。予期したとおりの配当状況とならなかったことから、投資の先読みの難しさを実感することができた一方で、おおかたの予想どおりに展開しない投資のおもしろさについても実感することができました。

今回は、２０２１年を締めくくる配当金の状況を踏まえてあらためて米国高配当ETFの最新の状況を踏まえてそのパフォーマンスについて解説していきたいと思います。

投資を始めることを検討している方向けに「高配当ETFとは何か」を解説した記事について、まだ読まれていない方は以下のリンクからアクセスし、確認してみてください。

高配当ETF投資　おすすめ銘柄　メリット・デメリットなどについて解説

投資を検討している方で、投資がなかなか始められない理由として、どのような投資手法があるのか分からずに、あれこれ調べるのに疲れてしまって、始める以前に力尽きてしまうというケースも少なくないのではないでしょうか？今回は、そんな方に向けて、自分も投資を行っている高配当ETF投資について解説し、ぜひ、投資を始めるにあたってお役に立てればと思います。

himuka-tsukiyomi.com

2021.12.06

株価推移

まずは２０２１年の年間の株価推移について見ていきたいと思います。株価については、３つのETFとも年初来から順調に株価が上昇してきていることが下表から読み取れるかと思います。

特にSPYDは約２７．７％の伸び率でした。HDVとVYMについても年初来から比較すると約１５％、２０％と伸びている状況でした。

配当金の増配率

高配当ETFのメリットを比較する一番の要素は、やはり配当金の増配がどのくらいかという割合になろうかと思います。

２０２１年の単年で見ることも重要かもしれませんが、以前から解説しているとおり投資は長期間にわたり行うことを前提と考えると、設定来のパフォーマンスなどについても着目する必要があります。それを比較してみたのが下表になります。

２０２１年「SPYD」は９月までの配当金について順調に増配してきていましたが、１２月の配当金でなんとマイナス７８．９％とびっくりすつ減配が行われました。私も通年で増配だろうと期待して投資していましたが、まさかの通年でもマイナス５．０％の減配という結果で残念です。

「HDV」は３月から９月まで連続して減配でしたので、今回も減配かと思っていましたが見事挽回して増配となりました。しかし、通年ではマイナス１．８％という結果でした。

「VYM」は６月にマイナス１０％程度の減配でしたが、１２月は約１６％の増配と通年では６．５％の増配と高配当ETFの期待に応えてくれる結果を出してくれています。

長期スパンで見た増配率については下表のとおりです。VYM,HDVは、３年以上の期間においてすべて増配の結果を出しています。特に「VYM」は連続増配「１１年」という素晴らしいパフォーマンスを発揮しています。残念ながら一番歴史の浅い「SPYD」のみが３年来でー１．５％という減配の状況になっています。

配当金と株価のトータルリターン

さて、ここからは配当金と株価による利益つまり「トータルリターン」について２０２１年の単年と５年～設定来といった長期スパンの状況を確認していきたいと思います。状況は下表のとおりです。

トータルリターンは２０２１年の単年から設定来まで遡った長期的なスパンにおいて、すべての銘柄がプラスの成績を出している状況にあります。特に「VYM」の結果については、単年から長期的の両方のパターンにおいてプラス１０％以上のリターンを出している状況で、優秀な銘柄であることは明らかであると考えます。

まとめ

米国高配当ETFの２０２１年の単年の短期間、設定来までの長期間の両方の視点からあらためて配当金、株価両面でのパフォーマンスについて確認しました。

正直、「SPYD」はまだ実績が短いため正確性は他の「VYM」、「HDV」に比較すると低いかもしれませんが、現時点での配当金によるパフォーマンスは低いと言わざるをえません。他方、株価については順調に伸びてきている状況にあります。現在、３つの高配当ETFの中では一番株単価が安いことから取得しやすい状況にあることから、しばらくは保持しておいてもう少し様子を見るのが得策だと感じています。

配当状況及び株価の両面において、短期的にも中長期的にも最もパフォーマンスを発揮しているのは「VYM」であることは一目瞭然です。やはり組み入れている銘柄数が４００社以上と多く均等にリスク分散が利いているのでしょう。しかし、１株あたりの株価が「約１１０ドル」と３つのETFの中では最も高く買い増すにはある程度まとまった資金が必要になります。２０２２年はFRBのテーパリングの影響により株価が下がることも予期されていることから、株価が下がったタイミングで買い増し、しっかりガチホすることが当面の資産形成において賢い戦略であると考えます。

今回のデータを参考に株式投資の検討に役立ててもらえればうれしく思います。今回は以上です。